第二新卒とは、明確な定義は存在しませんが一般的に新卒入社して勤続2年未満の求職者を指します。4年制大学卒業者を例にすると3年未満、おおよそ25歳くらいまでとなります。
第二新卒は新卒者と年齢的にも大差がないため同等の将来性があり、また社会人経験があることから企業によってはニーズが高くなっています。
そのため、しっかりと転職活動を行うことであこがれの企業へ転職できる可能性も十分あります。
厚生労働省発表の「新規学卒就職者の離職状況(平成27年3月卒業者の状況)」を見ると、新規大卒就職者の約3割が就職後3年以内に離職していることがわかります。
そのため、企業は新卒者だけでなく第二新卒者の採用にも力を入れています。上記で述べた通り、第二新卒者は新卒者と年も変わらないため将来性が十分ありますし、新卒者よりもビジネススキルがついている人も多いです。以下が企業が第二新卒者を採用するメリットになります。
一度社会人として働いているため、社会人としての基本が出来ていることが多いです。そのため、社会人としての心得や研修を省略することも出来ます。
第二新卒者のほとんどが25歳未満と若いため、再度の転職がない限りは自社に30年以上勤務することとなります。将来を見据えて教育できるのも魅力です。
以前に社会人としての経験があるので、新卒者の学生気分が抜けない人と違い初日からしっかりと社会人としての立ち振る舞いが出来ます。周囲も同じように接せられるため、職場になじみやすいです。
長年同じ企業に勤務していると、どうしてもその企業の習慣や風習に馴染んでしまうものです。第二新卒者は、前の企業の風潮にも染まりきってはいないので、新しい環境にも馴染みやすいです。
同じ業界内での転職だと、業務が似ていることもあるので一から説明しなくてもすぐに取り組めることもあります。先輩社員がOJT形式で研修しなくとも、即戦力として期待できます。
参考元:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(平成28年3月卒業者の状況)」(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00001.html)
第二新卒者は、新卒者と違い企業からの期待も高く入社します。企業が何を求めているか以下にまとめました。
それぞれについて、詳しく解説していきます。
大半の企業が新入社員に対して新入社員研修を行っています。
新入社員研修では部署や業種を問わず、ビジネスパーソンとしてのマナーや振る舞い特に挨拶、メール文章、取引先への対応、電話対応、名刺交換の方法などを学びます。
第二新卒は社会人経験があることで、ビジネスマナーがある程度身についていると思われています。
業務内容に関係なく、ワードや、エクセル、パワーポイントを使用する機会は多いです。社会人では当たり前でも、学生では使うことも多くないので使い方を知っているだけでも即戦力となり得ます。
社会人として働く上で、上司への「報連相」はどの企業においても重要です。会社という組織に所属している以上、上司や同僚と情報をしっかりと共有することが必要です。
また、自分の意見を分かりやすく伝えることのできる力や、周囲に対する気遣いを感じられるような言動も大切です。
社会人経験があるからこそ、その業界・企業に対してある程度把握し、共感していることが求められます。前職と同じ業界を希望するなら尚更です。
業務内容以前に、企業や業界への思い入れがあるほうがしっかりと仕事をし、将来的にも企業に貢献してくれると判断されます。
第二新卒として異業種への転職を考えている場合、業務に直結する資格があると有利に働くこともあります。
転職先での必要な資格、会計関係では「簿記」、IT系だと「情報処理技術者」や「ITパスポート」などを取得しておけば、ある程度の知識を有していると思われます。
また、資格を取得することで、あなたの本気度も図れます。