転職で新しい業界へ挑戦したいと考えたとき、きになるのはやはり業界の将来性です。せっかく飛び込んだ業界であっても、将来的に安定した仕事を得られなければ意味がありません。
当ページでは「2050年の日本をつくる人を育てる」を目標に掲げ、若手人材の育成に取り組むワット・コンサルティング監修のもと、建設業界の将来について解説します。
建設業界と他業界を比較した際、その強みといえるのは「需要がなくならない」という部分です。
新型コロナウィルスの影響や物価の高騰などから一時的に需要が下がる、少子高齢化により住宅建造の需要が下がるといった、社会背景に影響されやすいという特徴はあります。
ですが、教育施設や商業施設の建設も継続的に発生する、また災害大国とも呼ばれる日本では、復興や立て替えの建設需要はなくなりません。
特に最近では、バブル期に建設されたマンションなどの集合住宅や建築物が、25年以上経過したことから老朽化が進み、立て替えや大規模修繕工事の必要性が高まっています。建設業界の需要に関する将来性は明るいと言えるでしょう。
需要がなくなることのない建設業界において、現在問題になっているのは人材の「供給」です。
2023年4月時点、ハローワークの調査（https://kensetsu-hr.resocia.jp/limited/monthly_202304）によると建設業界の就業者数は平成9年の685万人をピークに減少を続けており、511万人まで落ち込んでいます。実際に現場では人手が足りず、工事に取り掛かれないという「手持ち工事」が増加の一途をたどっているようです。
中でも深刻なのは若手人材の確保。国土交通省が算出した建設業就業者の高齢化の進行に関する調査では、建設業界に携わっている人の3割が55歳以上、30歳以下が1割との結果となりました。これは全産業を上回る数値で、少子高齢化社会となる今後は、更なる人手不足が予想されます。
慢性的な人材不足の結果、2023年4月ハローワークの発表によると、建築・土木技術者の有効求人倍率は6.99倍。若手人材の売り手市場であり、各社が大切に育成をしたいと考えている現在、非常にチャンスのある業界だという捉え方もできます。
若手人材が集まらない理由として、残業時間が多い、体育会系の気風が残っているといった、建設業界のいわゆる「ブラック」というイメージがあります。ですが若手の人材獲得を第一に考える企業の間では、変革を余儀なくされています。
2024年には国土交通省の主導のもと、建設業界における時間外労働の上限規制が罰則付きの形で施行されます。業界全体で改善に取り組む今だからこそ、より注目すべき業界だと言えるのです。
しっかりと技術・知識を身に付け、資格取得さえできれば「手に職」のある技術者として、長期間に渡り活躍できる可能性が高いです。若手人材が豊富なIT業界などと比較しても、将来的に安定した就労・給与が臨める業界だと考えられます。
ワット・コンサルティング
未経験者向け研修担当
浦澤 誠一 氏
建設業界の若手人材不足は以前から騒がれていますが、なかなか改善されていないという実情があります。
ワット・コンサルティングでは「2050年の日本をつくる人を育てる」をテーマに、建設業界の技術者育成機関としての役割を担い、ひとりでも多くの建設業界で活躍できる若手人材を送り出すことで、建設業界への人的貢献により社会貢献をしたいと活動を続けています。
特に力を入れているのが未経験者のための研修です。長年建設現場で活躍をしてきた専門家の講師陣による2ヵ月に及ぶ技術研修から、将来的な目標を見つけ、その道筋を形成するためのキャリアデザイン研修などを実施。多くの人材を建設の最前線へ送り出し、活躍を応援してきました。
ワット・コンサルティングで培った技術・知識をいかし、大手ゼネコンへの転籍を果たした社員も少なくはありません。こういったキャリアパスも含め、建設業界全体を活気づかせるための活動を今後も続けていきたいです。
未経験から施工管理になる近道
ワット・コンサルティングの研修に密着
専門スクール並みの研修で
未経験からでも技術者へなれる
ワット・コンサルティングは主に建設技術者の人材派遣事業に携わる企業です。建設業界の若手の術者育成機関としての側面も持ち、資格専門スクール並みのカリキュラムの研修を実施することで、まったくの未経験からでも資格を取得することで「手に職」が付けられることから注目を集めています。