勤め先を辞め、第二新卒として転職活動を始め新たな企業に就職したものの、前の会社とさほど変わらず後悔している人も多いでしょう。
第二新卒者が転職をする際に、特に意識をすべき点は以下の4つです。
これらについて順に解説していきます。
長期的に見て成長が見込めるのであれば、この先年収アップが期待でき、またさまざまな新規事業に携われる可能性が高くなります。
そうすれば、給与面だけではなく自分自身のスキルアップにもつながってきます。そのような企業は、明確な成長戦略を掲げているためそこで判断するのもいいでしょう。
また、いくら成長戦略に優れていても働く人や商品に魅力がなければ成長は見込めません。長期にわたって意欲を持って一生懸命働くためには、会社自体に魅力を感じられるかが重要です。
自分自身が昔から好きだった商品や愛用しているサービスがあるなら、なお一層愛着が湧くでしょう。商品やサービスに愛着がなくても、そこで一緒に働く人に魅力を感じているなら継続して働くことができます。
なぜならば、魅力的な人が多い企業ほど、今後成長していく可能性が高いからです。
仕事の内容に対して相場よりも給料が低い場合、従業員満足度が低い会社の可能性が高いです。
給料が労働に見合っていないと、最初は「会社のため」や「スキルアップのための修行」などと精神論で乗り切ってしまいますが、慣れてくると「こんなに働いているのに何で」と不満が出てきます。
なので、労働と給料のバランスがしっかりととれているかが大切なポイントです。
また、給料が相場に対して高すぎる場合にも要注意です。表には見えない部分で大きな負担を強いられる可能性（サービス残業とか自腹を切ることが多い等）が高くなります。
過労死に対して大々的にニュースなどで報道され企業名も出されてしまうことから、表立って違法な労働を強いる会社は減っています。
しかし、実際には違法に労働をさせている会社はまだ多くあります。長時間労働は従業員にかかる負担が大きく、休日がなければ身体を整えることも出来ないので、精神的にも肉体的にも悪影響です。そのため、従業員の労働時間がしっかり管理されている会社を選びましょう。
労働基準法では、残業時間の上限は月45時間以内と定められていますので、この時間を一つの目安として、平均残業時間がどのくらいなのかしっかりと確認してみましょう。
求人票や面接では、実際の労働管理について正確に把握することは難しいので、OB訪問などで実際の先輩社員の声を聴くことが大切です。
雇用保険や健康保険以外に、住宅手当や育児支援など法定外福利厚生が設けられているか確認しましょう。福利厚生は従業員のために設けられているため、福利厚生の充実度が高い企業ほど優良企業であるケースが多いです。
また、福利厚生だけでなく、オフィスの環境も整っていることが大切です。人を大切にする企業であるならば、トイレや給湯室、オフィス全体がきれいになっており、勤労意欲が出る環境になっているはずです。